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レンタルオフィスを検討するとき、最も気になるもののひとつが料金ではないでしょうか。
「月額はいくら？」「初期費用は必要？」「家具や光熱費まで含まれている？」など、実際に契約するとなると確認したいことがたくさんあります。
レンタルオフィスの料金は、エリアや広さ、人数、契約期間、サービス内容などによって大きく変わります。
そのため、単純に月額料金だけを見るのではなく、実際に仕事を始めるために必要な総額で比較することが大切です。
この記事では、レンタルオフィスの月額費用・初期費用・追加料金の考え方から、契約前に確認したいポイントまでわかりやすく解説します。
レンタルオフィスそのものの仕組みから知りたい方は、レンタルオフィスとは？仕組み・料金・メリットをわかりやすく解説も参考にしてください。
レンタルオフィスの料金はいくら？
レンタルオフィスには、「全国一律で月額○万円」という共通料金はありません。
料金は主に、次のような条件によって変わります。
- 利用するエリア
- 駅からの距離や建物のグレード
- 個室の広さ
- 利用人数
- 契約期間
- 利用するオフィスタイプ
- 含まれる設備やサービス
同じ運営会社でも、都心の駅前と地方都市では料金が異なることがあります。
また、1人用のスペースと複数人用の個室でも料金は変わるため、希望条件に合わせて見積もりを確認するのが基本です。
レンタルオフィスでかかる主な費用
レンタルオフィスを比較するときは、費用を大きく3つに分けるとわかりやすくなります。
1．月額利用料金
まず中心になるのが、オフィスを利用するための月額料金です。
専用個室を利用するプライベートオフィスは、共有スペースを使うコワーキングスペースやシェアオフィスより高くなる傾向があります。
ただし、月額料金の中に家具・インターネット・光熱費・清掃などが含まれているサービスもあるため、表示金額だけで高い・安いを判断しないことが重要です。
2．契約時の初期費用
レンタルオフィスでは、契約時に保証金などが必要になる場合があります。
一方、一般的な賃貸オフィスでは、敷金や仲介手数料、家具・什器、内装工事など、多くの初期費用が必要になることがあります。
レンタルオフィスのメリットのひとつは、一からオフィスを作る費用を抑えやすいことです。
ただし、必要な初期費用は運営会社や契約条件によって異なるため、契約前に確認しましょう。
3．オプション・追加料金
月額料金以外にも、利用方法によって追加料金が発生する場合があります。
たとえば、次のようなサービスです。
- 会議室
- 電話対応
- 郵便物の転送
- 追加の住所利用サービス
- プリント・コピー
- 追加の設備利用
どこまで基本料金に含まれるかはサービスによって違います。
自分が頻繁に使う機能については、追加料金まで含めた月額コストを計算しておきましょう。
レンタルオフィスの料金が変わる5つのポイント
1．立地
料金に大きく影響するのが立地です。
主要駅の近くや、大都市の中心部、有名なオフィスビルなどは料金が高くなる傾向があります。
一方、駅から少し離れた場所や地方都市であれば、同程度の広さでも料金を抑えられることがあります。
2．利用人数
1人用のオフィスと、4人・10人など複数人で利用するオフィスでは必要な広さが違います。
利用人数が増えれば、基本的には必要なスペースも増えるため料金も上がります。
現在の人数だけでなく、今後スタッフが増える予定があるかも考えて選びましょう。
3．個室か共有スペースか
完全な専用個室が必要なのか、共有型のスペースで十分なのかでも料金は変わります。
機密性やオンライン会議を重視するなら個室、費用を抑えながら仕事場を確保したいならシェアオフィスやコワーキングスペースという選び方もあります。
個室型と共有型のどちらを選ぶべきか迷っている方は、レンタルオフィスとシェアオフィスの違いは？料金・設備・向いている人を比較も参考にしてください。
4．契約期間
契約期間によって料金が変わるサービスもあります。
長期間利用する契約では、短期間の利用と料金体系が異なる場合があります。
短期的に必要なのか、長期的な事業拠点として使うのかを先に整理しておくと比較しやすくなります。
5．サービス内容
受付、会議室、電話対応、郵便物対応など、付帯サービスが充実しているほど総額が高くなることがあります。
一方で、自社ですべて準備する必要がないため、必要なサービスであれば結果的にコストを抑えられる可能性もあります。
一般的な賃貸オフィスと料金を比べるときの注意点
レンタルオフィスと一般的な賃貸オフィスを比較するとき、「月額賃料」だけを比べるのはおすすめできません。
一般的な賃貸オフィスでは、賃料とは別に次のような費用が必要になる場合があります。
- 敷金・保証金
- 仲介手数料
- 内装工事
- デスク・椅子などの家具
- インターネット回線
- 水道光熱費
- 清掃費
- 原状回復費
レンタルオフィスでは、こうした費用の一部が利用料金に含まれている場合があります。
そのため比較するときは、入居から退去までに必要なトータルコストを考えることが重要です。
レンタルオフィス全体のメリット・デメリットについては、レンタルオフィスのメリット・デメリット｜向いている人と契約前の注意点を解説も参考にしてください。
リージャスの料金はどのくらい？
全国にレンタルオフィスを展開しているリージャス（Regus）でも、料金は利用する拠点・人数・契約期間などによって異なります。
プライベートオフィスでは、拠点ページによって「料金は日々変動するためお問い合わせください」と案内されている場合があります。
一方、シェアオフィスについては拠点ごとの月額料金が公開されているケースもあります。
たとえば公式サイトでは、12か月契約時のシェアオフィス料金として、地域や拠点によって月額3万円台から10万円を超える例まで掲載されています。
つまり、リージャスについても「一律○円」と考えるのではなく、希望エリア・人数・オフィスタイプを決めて見積もりを確認するのが確実です。
敷金・礼金も不要なレンタルオフィス【Regus (リージャス)】
リージャスでは何が料金に含まれる？
リージャスのオフィスでは、契約するサービスによりますが、オフィス家具、高速インターネット、Wi-Fiなどが提供されています。
公式のコストシミュレーションでは、プライベートオフィスについて、水道光熱費や家具・什器、入居工事費などを一般的なオフィスと比較しています。
こうした設備やサービスが含まれることで、オフィス開設時に一度に大きな費用を用意する負担を減らしやすいのが特徴です。
ただし、会議室など利用に応じて別途料金が発生するサービスもあります。
問い合わせるときは「月額料金はいくらですか？」だけではなく、その料金に何が含まれているのかまで確認しましょう。
リージャスの料金の考え方だけでなく、利用できるオフィスタイプや向いている人まで確認したい方は、リージャスのレンタルオフィスとは？特徴・料金・向いている人を解説で詳しく紹介しています。
個人事業主は料金をどう考える？
個人事業主の場合、特に重要なのは固定費とのバランスです。
仕事場があることで売上や生産性が大きく変わるなら、レンタルオフィスが事業への投資になる場合があります。
一方、自宅で問題なく仕事ができる段階なら、無理に固定費を増やす必要はありません。
「借りられるか」ではなく、毎月支払っても事業を安定して続けられるかで判断しましょう。
個人事業主の利用については、個人事業主にレンタルオフィスは必要？メリット・選び方・向いている人を解説で詳しく紹介しています。
法人登記をする場合は住所利用の料金も確認
レンタルオフィスを法人の本店所在地として利用する場合は、法人登記への対応だけでなく、住所利用に追加費用が必要かも確認しましょう。
郵便物対応などを利用する場合も、追加料金が発生するケースがあります。
法人登記を目的に探している方は、レンタルオフィスで法人登記できる？住所利用のメリット・注意点を解説も参考にしてください。
契約前に確認したい料金チェックリスト
レンタルオフィスの料金を比較するときは、次の項目を確認しておくと安心です。
- 月額利用料金
- 契約時の初期費用
- 保証金の有無
- 家具・インターネットが料金に含まれるか
- 水道光熱費・清掃費が含まれるか
- 会議室の利用料金
- 電話・郵便サービスの料金
- 法人登記・住所利用に必要な費用
- 契約期間による料金の違い
- 解約時に必要な費用
複数のサービスを比較するときは、同じ条件でこの項目を並べてみると違いが見えやすくなります。
安さだけでレンタルオフィスを選ばない
毎月支払う料金はもちろん重要ですが、最安値だけで決める必要はありません。
駅から遠くて通いにくい、必要な会議室がない、オンライン会議をしにくいなど、仕事の効率が下がってしまえば安さのメリットも小さくなります。
逆に、多少料金が高くても、立地・設備・受付・会議室などが事業に役立つなら、その差額に価値があることもあります。
「料金」と「仕事のしやすさ」の両方から比較しましょう。
料金以外に何を比較すればいいか迷っている方は、レンタルオフィスの選び方｜失敗しないために確認したい8つのポイントで、選定基準をまとめて確認できます。
料金だけでなく、利用目的やオフィスタイプまで含めて比較したい方は、レンタルオフィスおすすめの選び方｜個人事業主・法人・起業家向けにタイプ別で解説も確認してみてください。
まとめ｜レンタルオフィスの料金は総額で比較しよう
レンタルオフィスの料金は、エリア・人数・契約期間・オフィスタイプ・サービス内容などによって異なります。
月額料金だけを見ると高く感じても、家具・インターネット・光熱費などが含まれていれば、一般的な賃貸オフィスより準備費用を抑えられる場合もあります。
反対に、会議室や郵便サービスなどの追加料金が増えれば、想定以上の費用になる可能性もあります。
契約するときは、月額＋初期費用＋必要なオプションを合わせて比較することが大切です。
まずレンタルオフィスの基本を確認したい方は、レンタルオフィスとは？仕組み・料金・メリットをわかりやすく解説も参考にしてください。
